がん検診について、『５年以内に受診率を５０％以上にする』と国が目標設定した。
この目標に達成可能と考えている自治体が、道府県庁所在地の４６市と東京２３区には『ない』ことがアンケート（朝日新聞）でわかった。予算や設備の不足、関心の低さを訴える自治体が多い。がん死亡率を１０年間で２割減らすという国の計画のもとになる検診体制のもろさが浮かび上がった。
アンケート
昨年１１月
がん検診の実施主体である全国市区町村のうち６９市区に送付。
胃、大腸、肺、乳房、子宮のがん検診について、 国のがん対策推進基本計画で目標とされた受診率が達成できるかの見通しと、０６年度の実施状況を聞いた。
市区の回答
受診率５０％
「達成可能」：ゼロ（０％）
「不可能」：７２％（５０市区）
大分市だけ
「肺がん検診のみ可能」と記述。
その他１８市区
「現時点では判断不能」
「わからない」
などと答えた。
なぜ目標が達成できないのか。がん検診の課題（複数回答）について聞いたところ、
「住民の関心が低い」：６７％（最多）
「予算が足りない」：５４％
「機材が足りない」：４３％
検診費用に国からの補助金はなく、市区町村と受診者が負担する。大阪市は、達成が困難な理由を「受診率を上げれば財政が窮迫するという矛盾がある」と答えた。
乳がん検診は、乳房Ｘ線撮影（マンモグラフィー）の不足が響く。東京都千代田区は「機材が足りない」などとし、今年度の乳がん検診を先着で年６００人に制限した。
アンケートの回答をもとに、６９市区の検診を０６年度中に受けた人が、検診対象年齢の住民人口に占める割合を集計したところ、
胃がん検診
男性３．６％、女性５．５％
大腸がん検診
男性６．３％、女性９．９％
がん検診は市区町村が行うほか、企業や個人が自主的に実施することもある。だが厚生労働省は、会社員が勤務先で受診する数などを把握していない。内閣府世論調査（０７年）から推定すると、自治体検診の受診者数とほぼ同じ人数が、職場で受診しているとみられる。
欧米
乳がん検診の受診率：８０〜６０％
検診推進などが功を奏し、乳がん死亡率は９０年代から下降。日本では上昇傾向が続いている。
〈がん対策推進基本計画〉
がん対策基本法にもとづき昨年６月、閣議決定。がん死亡率（高齢化による年齢構成を調整）の「今後１０年間で２０％減少」と「がん患者・家族の苦痛の軽減、療養生活の質の維持向上」を全体目標に掲げた。
早期発見で死亡率を下げるため、がん検診の受診率の目標を「５年以内に５０％以上」に設定する。がん検診は、厚生労働省指針にもとづき市区町村が実施するが、法的義務はないため、具体的な実施方法は自治体が決める。
朝日新聞より 2008.01.06
国が設定した「がん検診」で『５年以内に受診率を５０％以上にする』という目標は机上の空論となっているのが現状である。もう十年以上も以前から『受診率を５０％以上にする』という目標を唱えていた。
しかし、この目標はあくまで理想であって、具体的に達成可能な数値目標ではない。全国のどこの自治体が達成出来るというのだろうか。予算や設備の不足、関心の低さを訴える自治体がほとんどである。
国は口は出すが金は出さない、検診体制の計画の甘さが明らかである。
検診体制に限らず国・厚生労働省の政策に対して、いろいろと指針を出し指示はしているが、何ら有効な具体的方策は示されないうえ、予算も一円も出さない。各自治体は悲鳴をあげているのが現状で、いくら良い目標を設定しても実際に実施されなければ何の意味も成さない。各自治体は困り果てており、実施されることのない目標ばかりで、最終的に住民、いや国民にその皺寄せが回るだけである。
国・厚生労働省は、いろいろな指針を出して、『我々はちゃんと仕事しているよ。やらないのは各自治体が悪いんだ』と、ただ責任逃れしているだけにしか見えません。国民の健康のことなど全く考えていないと思える。
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記録的猛暑となった今年８月、熱中症で病院に運ばれた人が例年の３倍近くにのぼった。総務省消防庁のまとめ
埼玉県熊谷市と岐阜県多治見市が国内最高気温の４０．９度となった８月１６日には、救急搬送の１割近くが熱中症によるものだった。
総務省消防庁が、全国の政令指定都市、熊谷、多治見両市の消防機関と東京消防庁を対象に初めてまとめた。
この計２０消防機関で８月に救急搬送されたのは約１４万８０００人。うち熱中症による搬送は約４０００人（２．７％）で、０４〜０６年の８月平均約１５００人（０．８％）を大幅に上回った。
８月１６日
救急搬送
全体：５５７０人
熱中症：４９３人（８．９％）
朝日新聞より 2007.09.07
今年の夏、異常な猛暑だったことがよくわかる数字ですね。みなさんは、大丈夫でしたか？
今年の猛暑も、残すところ後わずかでしょう。地域で異なるでしょうが、最近では、やや暑さも和らぎ始めて来ているようです。朝晩は涼しいという地域もあるのでは？
今度は、夏バテと季節の変わり目で、体調を崩さないように気をつけてね！
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ニュージーランドで販売されている中国製毛布に、高濃度の化学物質ホルムアルデヒドが含まれていたことが判明し、毛布を輸入しているオーストラリア系の衣料品会社チャールズ・パーソンズは、製品の回収を始めた。
皮膚炎や呼吸困難を引き起こす恐れがあるホルムアルデヒドは、衣料などにシワや汚れを付きにくくするため、繊維に処理加工されることが多い。低濃度では通常問題ないが、高濃度であると皮膚炎など健康に害を及ぼすことから、残留量を制限している国もある。
時事通信より 2007,08,22
中国製品に含まれる有毒物質が数多く発見され、中国製品に対する不信感が大きな問題になってきております。
中国製品のすべてが悪いわけではないでしょうが、あまりにも膨大な数の製品で発見されています。その製品種類数は、１０００種類を越えているようです。
怖い！)ﾟ0ﾟ(ﾋｨｨ
私たちは、どうすればよいのでしょうね。どうすれば、そのような製品を選別出来るのかな？
購入しなければ一番良いのでしょうけど、現在の生活で中国製を廃除して購入することは、まず不可能です。日本で中国製を廃除して生活することは出来ないのが現実のようです。
みなさんも、一度、部屋の中や身の回りの製品の製造国を調べて見て下さい！
おそらく、驚かれると思いますよ。テレビ、ビデオ、電灯、電気ポット、エアコン、扇風機、各種家電製品のリモコン、ビデオテープ、ソファー、テーブル、椅子など
また、下着から洋服、靴下、靴など
自転車、バイク、
コップやマグカップ、茶碗、湯呑み、割り箸、箸、漢方薬、野菜、お菓子、甘栗、ピーナッツなどなど
ありとあらゆる製品が中国製、Ｍａｄｅ ｉｎ Ｃｈａｉｎａと書かれているものが多いことにびっくりします。
もう中国製品がないと生活出来ない状況なのです。となると、中国政府に取締を強化して戴くしかありません。中国政府の方々、お願いしますね、きっちりチェックして下さい。
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「子どもの病気」と思われていた百日ぜきの大人への異例の集団感染が、大学のキャンパスなどを中心に各地で起きている。ここ数年、患者に占める成人の割合や報告数も増加傾向を示している。
大人にとっては大した病気ではないが、乳児がかかると命にかかわる。予防接種は生後３カ月までできず、専門家は「無防備な乳児を守るため、大人が早期に治療する必要がある」と注意を呼びかけている。
香川大
５〜６月、少なくとも１２０人の学生と教職員が百日ぜきにかかり、１０日間休講
大阪府立大
６月に４人が発症し、学生が所属する研究室を一時閉鎖
高知大医学部
７月に１週間休講した
「せきや鼻水が出る」と訴える学生１４６人を調べたら、４割にあたる６４人から百日ぜき菌の痕跡が見つかった。
東北地方の公的機関
７月に職員と家族に数十人の患者が出た。
昨秋、大阪府内に住む生後４週の赤ちゃんが呼吸が止まるようになり、人工呼吸が必要な重体に陥った。百日ぜきだった。母から赤ちゃんに感染したとみられる。この赤ちゃんは元気になったが、重い後遺症や死亡例もまれではないという。
国立感染症研究所
全国から抽出された約３０００の小児科医療機関から届いた百日ぜき患者報告は７月２９日現在で１２５２人。このなかで、内科も併設している医療機関から報告された２０歳以上の患者数が過去最高の３割を占め、乳児と逆転した。同研究所は、実際の成人患者はもっと多いとみている。
なぜ増えているのか。専門家は、香川大の事例が報道されたことによる「掘り起こし」効果があるとみる。
北里研究所 渡辺峰雄部門長
菌が変異してワクチンが効きにくくなっている可能性もあると指摘する。百日ぜきは、乳幼児期の予防接種で防ぐが、欧米では９０年代後半から各国でワクチンが効きにくい変異菌による患者が出ている。しかし、今夏の集団感染では、菌がほとんど採取できておらず、変異菌かどうかは分かっていない。渡辺さんは「実態を把握する仕組みが必要」と話す。
大阪市立総合医療センター 塩見正司・感染症センター部長
「大人は軽症だからこそ、赤ちゃんが重体になって初めて病気に気付くという怖さがある」
【百日ぜき】
咳やくしゃみの飛沫から感染。最初は風邪症状で、その後、激しいせきの発作が続く。
大人の場合：
咳き込んで夜間に目が覚める程度
乳児：無呼吸やけいれんが主で、肺炎や脳症を起こすこともある。米国の報告では６カ月未満の子の死亡率は０．８％。
定期予防接種の対象で、生後３カ月から１歳半の間に計４回接種する。百日ぜき菌は抗菌薬で死ぬため、服薬すれば、感染させる恐れはなくなる。
朝日新聞より 2007.08.14
最近、こども（乳幼児）の感染症がおとな（成人）で大流行してますね。はしか（麻疹）や百日咳と何かが変わって来ているようにも見えます。今までの常識が通用しなくなっているようです。
また、はしか（麻疹）や百日咳に限らず、病原性大腸菌Ｏ１５７やノロウイルス、鳥インフルエンザ、多剤耐性菌（ＭＲＳＡ、多剤耐性腸球菌、多剤耐性結核菌、超多剤耐性結核菌など）などなど感染症が拡がりつつあります。これらは、すべて基本的に菌が強くなって来ているため、薬も人間自身の過去の免疫も効かなくなってます。
何故、こんなに菌が強くなっているのでしょうね。薬の乱用も大きな原因でしょうが、ストレス社会や運動不足、体力低下など人間の免疫力の低下も考えられます。
しかし、単にそれだけなのでしょうか？
細菌やウイルスなど微生物の反逆！？ 地球温暖化も何らか影響しているのでしょうかね。
みなさん、感染症にかからないように、なるべく疲れをためないず、体力の維持に心掛けて下さい。
みなさん、気をつけて下さいね！
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東南アジアでデング熱が流行し始めているようです。今年は、大流行しそうな勢いで、多数の死者が出ているようですから旅行を計画中の方や、これから出発される方、夏休み中に行かれる方は注意して下さい。
デング熱は蚊が媒介しますから、長袖のシャツを着用したり半ズボンは止めるなどと、共に、虫除けスプレーなど虫に刺されない工夫をして出かけられることをお勧めします。
せっかくの海外旅行ですから、ちょっとした心遣いで楽しい旅行にして頂きたいものです。虫さされなどからの感染に気を付けて下さい。
朝日新聞より 2007.07.20
東南アジアで蚊が媒介するデング熱の感染が広がっている。
インドネシアの死者数：１０００人超
大流行した９８年や０１年を上回る大規模な流行の恐れも指摘される。アジア方面への旅行者が増える夏休みシーズンを前に、日本外務省は注意を呼びかけている。
世界保健機関（ＷＨＯ） 西太平洋地域事務局（マニラ） 葛西健・感染症統括官
流行が目立つ地域
カンボジア
タイ
インドネシア
シンガポール
フィリピンなど
原因の一つは気温が高いため、媒介するヒトスジシマカなどの活動が活発であること。
カンボジア
デング熱による死者数は、上半期だけで昨年１年間を上回り、保健省によると、首都プノンペンやその周辺での患者や死者が目立つ。「建設ラッシュで水たまりができやすい工事現場が多く、蚊が繁殖しやすい」状態という。
インドネシア
死者１０００人を超え、過去最悪だった０５年の１２９８人を上回るのは確実とされる。ジャカルタ特別州で流行が目立ち、州政府は４月に非常事態を宣言。７月に解除したが、今回を機に空き缶や古タイヤの処分などを怠った家主らに罰金や禁固刑を科す条例制定に乗り出した。
タイ
患者数が昨年同期比３８％増。保健省によると、患者の約３分の１がテロ事件が相次ぐ南部に集中。「政情不安で奥地まで指導や対策が行き届かず患者数を押し上げている」（同省関係者）
葛西統括官
（１）虫よけスプレーの使用や長袖の着用で蚊に刺されないようにする
（２）十分な休養と栄養で抵抗力をつけるよう注意を促している
デング熱
熱帯や亜熱帯に生息するヒトスジシマカなどがデングウイルスを媒介して感染
潜伏期：
蚊に刺されて１週間前後〜２週間ほど
潜伏期間後に発熱や頭痛、関節痛、腹痛などが続く。
通常１週間ほどで回復するが、重症の「デング出血熱」の場合は死ぬこともある。
ＷＨＯ西太平洋事務局
管内（インドネシア、タイは含まない）の感染者は平年並みだった９９年、００年は４万人台だったが、大流行した９８年は約３５万人、０１年は約１３万人にもなった。
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ジャンル：ヘルス・ダイエット
|テーマ：健康、美容、ダイエット
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少々、前の記事ですがリストラ拒否したところ、倉庫の１人勤務になり、「うつ病」を発症してしまい訴え労災認定されました。
しかし、一般的にほとんどの方は、会社と闘わず辞めて行く人が大多数ようです。辞めてしまうと年齢的に仕事がどうしても見つからないとか、こどもさんが大学生で収入の面から、辞めることが出来ないなどなどの諸事情から仕事を辞めることが出来ない方が、頑張って会社に残ろうとすると、このような手段に出て来るようです。
怖い((ﾟДﾟll))よ〜〜〜！
みなさんも、ご存知のこととは思いますが、このような事例は、珍しいことではありません。すごく普通に大企業などのリストラを行う際、常套手段として行われています。たいていの方々は、もめるのを嫌がり辞めていく。
また、会社に残ろうとすると嫌がらせが、ますます激しくなります。それを恐れ自己退職して行く方が大多数です。
まあ、「いじめ」は子供の世界だけでなく、大人の「いじめ」も自殺まで追い込みます。
「うつ病」を発症してしまうと自殺願望がでてきたり、外に一歩も出れないなど、治療してもなかなか治りません。「うつ病」になってから裁判で勝っても、いたたまれないですね。そのような状況になる前に企業側に対して、パワーハラスメントなど何か法的に打つ手を出して貰わなければ成りませんね！
朝日新聞より
リストラ拒否し倉庫の１人勤務に うつ病で労災認定
スポーツブランドの「リーボックジャパン」（本社・東京都渋谷区）で部長をしていた神奈川県在住の男性（４５）が、リストラを拒否したところ倉庫での１人勤務に回され、うつ病になったとして、川崎南労働基準監督署に労災認定された。
代理人の穂積匡史弁護士は「長時間労働ではなく退職強要によるストレスで労災が認められるのは異例。社員を追いつめて自ら退職させるようなやり方は許されない」と話した。
穂積弁護士
０１年〜：本社の営業企画部長
０４年８月：組織改編で部がなくなるとして人事総務部長から「あなたの仕事がなくなった」と退職を促された。
その後：６度の面談で退職を迫られたが、承諾しなかった
翌年１月：京浜工業地帯にある取引先の倉庫への配転を命じられた
・部長から主任に３段階降格
・基本給は４０％カット
暗くひと気のない倉庫で、積み上げられた商品の数を数えたり靴の左右をチェックしたりする単調な作業を毎日７時間半させられた。入荷の際以外は人と話すこともなかった。
２月：うつ病を発症
自殺願望が募るようになった。
６月：仕事を休んで療養
男性は「執拗に退職を迫る面談と制裁的な配転でうつ病を発症した」として
今年５月：同労基署に労災認定を申請し今月４日に認められた。
リーボックジャパン
「労災認定の事実を確認しておらず、コメントできない」としている。
朝日新聞より
怖い((ﾟДﾟll))よ〜〜〜！
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厚生労働省の研究班の調査（主任研究者：島悟・京都文教大教授）
東京都内の中小企業の従業員の１０人に１人が過去１年間に自殺を考えたことがある。
「実際に自殺をしようとしたことがある」：２．２％
専門家は「高い数字だ。企業社会全体に抑うつ感が広がっているのではないか」と分析している。
２００７年１月
大田区、千代田区の中小企業（本支社や工場など）
８７事業場
そこに勤める２８９０人にアンケート実施
５５事業場と従業員２１８１人が回答
従業員調査 「過去１年以内に、実際に自殺をしようとしたことがあるか」
「過去１年間に死にたいと思ったことはあるか」
「思った」：１０．３％
「頻繁に」： １．８％
「時々」 ： ８．５％
「ある」：２．２％
島教授
「これまで勤労者の０．１％前後に自殺企図歴があるとみられており、それに比べるとかなり高い数字だ」という。
抑うつの自己評価尺度を用いた設問
「抑うつ状態」とみられる従業員の割合：２５．６％
これまでの調査では１３〜１８％とされており、高い数値といえる。
各事業場の健康管理担当者への調査
過去１年以内に自殺未遂者が出た事業場： ７．３％
心の健康問題で休業している従業員がいる事業場：１４．５％
ただ、
「メンタルヘルス対策が必要」と考える事業場：７２．７％
一方で、
「対策を実施している」：２３．６％
にとどまった。
職場のメンタルヘルスに詳しい徳永雄一郎・不知火病院院長は「これだけの社員が自殺を考えているということを経営者は真剣に受け止めないといけない。個人や直属の上司の問題などととらえるのではなく、組織や経営の問題として考えるべきだ。今回の調査結果は、中小企業だけでなく大手企業にも当てはまると思う」と話している。
朝日新聞より 2007.07.13
誰だったか忘れましたが、与党の政治家が「強い日本を創らなければならない」などと言ってましたが、強い日本が出来る前に国民が崩壊してしまいそうですね。
「抑うつ状態」とみられる従業員が非常に増加している。それも急激なスピードで増加してきているように思います。これは、どういうことの現れなのでしょうか？
各事業場でも自殺未遂者が７.３％もあり、心の健康問題で休業している従業員がいる事業場が１４.５％もある。各事業場の健康管理担当者のほとんどが、メンタルヘルス対策が必要と考えているようです。その裏返しは、各事業場でメンタルヘルスに問題を抱えてきている従業員が非常に増えており、増え方も著しい。そこまで、中小企業の従業員は追いつめられている。
うつ病を一度、発症するとなかなか治すことが難しいようで、仕事に復帰できない人も多いようです。俳優で以前は、多数ドラマに出演していた竹脇無我さんも、ながらくうつ病で自宅から外に出ることが出来なっていたらしいです。うつ病が完治するまでに１０年もかかったと言うこと。まだ、治ればいいのですが、治らない患者が大多数のようです。ここまで、個人が追いつめられる社会になってしまった日本にしたのは、一体、誰なのでしょう？
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ジャンル：ヘルス・ダイエット
|テーマ：健康、美容、ダイエット
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「慢性疲労症候群（ＣＦＳ）」：
原因不明の激しい疲労が半年以上も続き、通常の日常生活が送れなくなる。
「慢性疲労症候群（ＣＦＳ）」の新しい診断指針を、日本疲労学会の委員会（委員長＝倉恒弘彦・関西福祉科学大教授）がまとめた。東京で始まった学会総会で発表。
新指針：
リウマチや慢性感染症など８種類の病態でない。
上ことを確認した上で、「体を動かした後、２４時間以上疲労が続く」
「思考や集中力の低下」など
特徴的な症状を１０項目に絞り、うち５項目以上を満たすことを診断基準にした。
５項目未満の患者：新たに設けた「特発性慢性疲労（ＩＣＦ）」と診断する。
９２年に旧厚生省研究班が作った現在の診断基準は本人の自覚症状が中心で、臨床現場で混乱が起きることがあった。最新の研究成果とも合わなくなっていた。ＣＦＳ患者は１０万人当たり約３００人、潜在患者はその１０倍との推計がある。診断がつかないまま病院を渡り歩いたり、職場で「なまけ病」とそしられたりする患者も多く、同学会は新指針でこうした問題が減るとみている。
朝日新聞より 2007.07.01
実は、わたし自身も「慢性疲労症候群」の疑いが強いと思ってます。
若い頃は特にひどく疲れきっていまして、朝は起きることが出来なかったですね。目覚まし時計の時間をずらして、何台も並べて置いていました。しかし、朝になると目覚まし時計が鳴っていても起きることが出来なかったですね。
「鳴っていたのか？？？」
(-_-)zzzが深いのか聞こえない！聞こえているのでしょうけど、まったく気がつかない。時計はある一定時間鳴り、鳴り終わっている。
徐々にうるさい(○｀ε´○)=3くらいの、けたたましい音の時計を置くようになり、それでも慣れて来ると起きれない。
最後には、音楽ステレオにタイマー設定してビックリするくらいの大音響で音楽をかける。最初は、ビックリして飛び起きるので、よかったと思っていると、また、慣れ来るというか、その時は目覚めるのですが、一旦、ステレオを停めてまた、(-_-)zzz眠ってしまう。こうなると最悪で、二度寝入りすると一時間や二時間、直ぐに眠ってしまいます。結局、逆効果でした。
一番、起きれるのは、大きな音よりも、最初は心地良い音楽から、徐々に心地良いお気に入りの音楽を大きくしていき、大きなうるさい(Ω`ε´Ω)音に上げて行くことでした。
また、眠る前に暗示的に、今日は何時間眠ることが出来て何時間後に起きると脳に焼き付ける。
そして、朝日が身体に当たるようにする。朝日が、まったく入らないくらい分厚いカーテンにせず、朝日がカーテンを摺り抜けて身体で太陽の光り（朝日）を感じるようにしました。
あと、あまり疲れを溜め込まないように心掛けるようにしましたら、少しずつ起きれるようになりました。
いつも、喉が痛いし身体はだるい。あまりに起きることが出来なくて、朝が怖かったですね。慢性疲労症候群の治療は、どうやるのでしょうね。
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